死者のデータは誰のものか

葬儀場で人々は遺影写真を選ぶ。よく撮れた一枚を。しかしその人が遺したものは写真一枚ではない。15年分のメッセンジャーの会話、クラウドに眠る数万枚の画像、購読決済が止まらない数十個のアカウント、そしてこれからますます一般的になるであろう何か。その人の話し方を学習したAI分身。

大半はこれを遺族の私的な問題と考える。家族が勝手に整理すべきこと。パスワードが分からなければ残念だが仕方がないと。

誤解はここから始まる。

今の韓国で死は徹底的に行政手続きである。死亡届一枚が住民登録を抹消し、相続が開始され、保険金が支払われる。紙と不動産と預金。産業化時代の財産目録そのままだ。

しかし一人の人間が実際に遺す資産の重心はすでに移行した。死亡届はその人のデジタル存在については何もできない。アカウントは生きており、データは流れ続け、アルゴリズムは故人を依然として「アクティブユーザー」と見なす。

比喩するなら死亡届は家の登記を変更する手続きだ。しかしその人が住んでいた本当の家、毎日過ごしていたデジタル空間には誰も入れない。鍵は外国企業のサーバーにあり、その企業は韓国の死亡届を知らない。登記は整理されたが家は鍵がかかったままだ。明かりはついており、郵便物は溜まり、時々その家から広告が飛んでくる。

問題の核心は個人が事前にパスワードを整理しておくかどうかではない。それは個人の使い方の領域であり、そこで止まれば本質を見失う。

本当の質問はこれだ。一人の人間のデータが死後にどのような法的地位を持つのか。我々の社会はこれを定義したことがない。

データは相続財産なのか、個人情報なのか。相続財産なら子供が親のすべての会話を閲覧する権利が生じる。個人情報なら死者にもプライバシーが残るのか。どちらも答えは定まっていない。韓国の個人情報保護法は生きている人を前提に設計されている。死者は法の視野の外にある。

ここにAI分身が入り込むと空白はさらに広がる。故人のデータで学習したチャットボットが遺族と対話する。慰めかもしれないし、搾取かもしれない。その分身を作る権利は誰にあるのか。止める権利は。その分身が故人が生前一度も言ったことのない言葉を作り出したら、それは名誉毀損か追悼か。答える制度がない。

悲しみの問題のように見えるがガバナンスの問題だ。個人が負担すべきこととして押し付けた瞬間、最も弱い遺族が最大のコストを支払う。パスワードを残せずに亡くなった人の家族は外国企業に死亡診断書を英文で翻訳して送り、拒否され、数ヶ月待つ。デジタル格差が死後まで相続される。

国家が作るべきは追悼サービスではなく言語と基準だ。死亡がデータにどのような効力を及ぼすのか、削除する権利と保存する義務がどこで分かれるのか、公共が保管すべき記録と消えるべき記録を誰が分けるのか。この文章がまだない。

釜山のある老人が世を去ったとき、その人が一生撮った写真と近所の人々と交わした会話はどこへ行くのか。クラウドのどこかで決済が途切れてある日丸ごと削除される。図書館は一行の訃報も集める。データはそれより劣る扱いを受ける。

反論はこうだ。国家が死者のデータまで管理しようとすれば、それこそ恐ろしい監視国家ではないか。妥当な懸念だ。だから答えは国家がデータを保管するのではなく、データの法的地位を定義し処分権限を市民と遺族に明確に渡すルールを作ることだ。国家の役割は金庫ではなく文法である。誰が開け閉めするか決めるまでが公共の役割であり、何を残すかは市民が決める。

AIをうまく使う国は多くなるだろう。死者のデータをどう扱うか定義した国は少ないだろう。デジタル遺影は写真一枚ではなく一人の人間が遺したデータ全体であり、それを誰が管理し相続し削除するのか決められない社会はAIを使うのではなく漂流させて放置しているのだ。技術をうまく使う国より先に来るべきは、人の死後まで責任の文章を持つ国である。