時間を買う者たち

アイスランドのある公共機関の職員がインタビューで何気なく語った。「金曜日が消えたのではなく、金曜日を誰が持つ資格があるのか、私たちが初めて問いかけたのです」。イギリスの4 Day Week Foundationの大規模実験を扱ったガーディアンのコラムでも似た文章が繰り返された。時間が増えたという報告より、その時間がどこへ流れていったのかという質問がはるかに長く扱われた。

韓国の読者はこの場面を普通こう読む。いいな、羨ましい、私たちもいつか。週4日制はすぐさま福祉メニュー表の一行に翻訳される。年次休暇の増加、ワークライフバランス、生活の質。言葉が一様に温かく、一様に無害だ。

ところが海外の言説はすでにその温かさを疑う段階に入っている。

質問が違う。英米圏の労働社会学者たちが投げかける核心は「余暇が増えたか」ではなく「誰の時間が増えたか」だ。時間は均等に分配されない。

見えない構造はこうだ。週4日制が適用される職種とそうでない職種に分かれる。事務職の正規職は金曜日を得る。プラットフォーム配達、介護、清掃、コールセンター、夜間物流はまさにその金曜日により多くの呼び出しを受ける。誰かの休みの金曜日は、誰かのより忙しい金曜日として精算される。

アメリカ側の議論はここからさらに一歩進む。減った時間を埋めるのは結局、人工知能と非正規の外注だという指摘だ。正規職の4日は自動化と下請けの5日、6日で埋められる。時間を買った人と時間を売った人が同じ都市の中で正確に向かい合っている。

ヨーロッパの左派コラムニストたちはこれを新たな階級指標と呼び始めた。20世紀の階級を賃金と資産で測ったなら、21世紀の階級は自分の時間をコントロールする権限で測るということだ。お金が多い人ではなく、自分のスケジュールを自分で組める人が上に立つ。

自由時間がすなわち身分だ。カレンダーの空白を持つ者と、他人の呼び出しでカレンダーが埋まる者。

このフレームで見れば、週4日制は解放ではなく再分配の前線だ。時間をどう分けるかをめぐる分配闘争であり、分配には常に勝った側と負けた側がある。海外メディア批評が注目するのもそのため、導入の可否ではなく導入の境界線だ。誰が内側で誰が外側か。

ここで強い反論が可能だ。韓国は週4日制の導入すらできていないのに階級云々は贅沢ではないか、まず時間を増やしてから議論しようという話。半分は正しい。しかし導入の設計図を描く今がまさに境界線が引かれる瞬間だ。誰が含まれ誰が抜けるかは、制度が定着した後では変えにくい。質問を遅く始めれば、答えはすでに固まった後に到着する。

韓国がこの論争を遅れて輸入する際の危険がまさにそれだ。「余暇拡大」という温かい名前で取り入れれば、誰がその余暇から排除されるかは誰も問わない。釜山のある物流センターの夜勤組と西面オフィスの企画チームは、同じ「週4日制時代」を全く異なる身体で通過する。一方は金曜日を得て、一方はその金曜日の注文量を背負う。

技術であれ制度であれ、韓国は普通、製品として先に出会う。しかし週4日制は製品ではなく質問だ。時間という資源を社会がどう分けるかという質問。

私たちが遅れて輸入するのは4日制という制度ではない。時間が新たな階級になったという認識、その質問そのものだ。質問を他人の言語で遅れて受け取れば、私たちは私たちの時間の分配を他人が組んだ設計図通りに生きることになる。解釈が遅れれば、時間の主人の座も遅れて到着する。